コンビニ弁当より週末まとめ料理――東京の家族に広がる新習慣

まとめ料理（ミールプレップ）自体は目新しいものではない。東京で変わりつつあるのは、誰が、なぜ実践しているかという点だ。

長年にわたり、サラリーマンやオフィスワーカーにとって夕食の定番といえばコンビニ弁当かラーメン店だった。千代田区や港区など都心の住宅街には、ほぼどこにでも徒歩圏内に24時間営業のコンビニがある。しかしその状況は2024年以降に大きく変わり始めた。厚生労働省が、欠食や超加工食品の過剰摂取と働き世代のメタボリックシンドローム増加との関連を示すデータを公表したことがきっかけだ。現在では、職場のウェルネスプログラムや企業の健康保険による還付制度が、社員を家庭料理へと静かに後押ししている。その結果、ミールプレップは一部のフィットネス系インフルエンサーの専売特許から、東京の一般家庭のキッチンへと広がりを見せている。

この傾向が特に顕著なのは、世田谷区や渋谷区といったエリアだ。ここに暮らす子育て世帯や共働きカップルは、片道平均45分の通勤、午後6時から6時半の間に集中する保育園・学校のお迎え、そして約4平方メートルという狭いキッチンという、厳しい現実と向き合っている。人口約90万人を擁する世田谷区では現在、地元NPOが運営するミールプレップ専用のコミュニティスペースが3か所設けられている。そのひとつは新宿区との区境近く、世田谷通り沿いのシェアキッチン施設に入居しており、別の1か所は五反田エリアの改装された小建物を利用し、週末に2時間単位で予約して週分の料理をまとめて作れるようになっている。

こうしたインフラが5年前には存在しなかった。2025年3月にオープンした五反田の施設は、週末のほとんどの枠が水曜夜には埋まってしまう。年会費は1万8,000円（約125米ドル）、キッチンの時間貸し料金は1人あたり1時間1,200円だ。運営するのは「Kitchen Commons Tokyo」という小さな会社で、当初は1か所のみでスタートしたが、現在は2拠点を管理し、目黒区の3か所目についてはすでにウェイティングリストが生じている。

家計を変える計算式

普及を後押しする最大の要因はコストだ。平日のコンビニ夕食――弁当、サラダ、飲み物――は1人あたり1,500円から2,200円ほどかかる。4人家族がこの生活を続けると、食費だけで月24万円から35万円に上る。一方、大田区にある東京最大の青果卸売市場「大田市場」（1972年から操業）でたんぱく質食材や野菜をまとめ買いし、日曜の午後にまとめて調理すれば、消費者庁が2025年に実施した家計調査の支出追跡データによると、食費を35〜45%削減できるという。

実践的なノウハウは口コミや企業のウェルネスニュースレターを通じて広まっている。最もよく見られる方法は、日曜日の午後を「まとめ調理の日」に決め、グリルチキン、味付け豚ひき肉、焼き豆腐など3〜4種類のたんぱく質おかずを作ること。そこに野菜の副菜を2〜3品、米を一鍋分炊いて、それぞれをガラス容器に小分けにするというものだ。東京の狭いキッチンでも、この一連の作業は合計約3時間で完了する。平日は、あらかじめ作り置きした食材に市販のテンペや味噌汁を組み合わせたり、サラダを添えたりするだけで、夜の調理時間は10分以内に収まる。

皇居周辺の5キロジョギングコースや代々木公園の週末ウェルネス文化は、都心に健康的な生活習慣をとっくに根付かせてきた。新しいのは、忙しいビジネスパーソンたちが「ミールプレップはジム通いの人の特別な習慣ではなく、東京の仕事スケジュールの中で手料理を食べ続けるための基本インフラだ」と気づき始めたことだ。代々木公園の地区センターでは毎月2回、区内在住者を対象に無料のミールプレップ講座を開催し、仕事と育児を掛け持ちする保護者を対象に、包丁の使い方やまとめ調理の基礎を指導している。

今後の展望

2025年1月以降、コンパクトな炊飯器、真空保存袋、ガラス容器といった小型キッチン用品の売り上げは、大手家電量販チェーンの販売データによると前年比28%増を記録している。ミールプレップが一部の愛好者の習慣を超え、一般家庭に定着しつつあることを示す数字だ。

この変化を考えている東京の家族やワーカーにとって、始め方はシンプルだ。日曜の午後、基本的なレシピ3品、いくつかの保存容器、そして4日間同じようなランチを食べ続ける覚悟があればいい。コンビニは今夜も深夜まで開いている。だが、数時間前に自分で準備した夕食は、財布にも優しく、「仕方なく」ではなく「選んで食べている」という感覚をもたらしてくれる。